近年、アニメファンの増加・一般化によってマーケットが広がり、アニメとは直接関係のなかった自動車メーカー、食品メーカー、流通、テクノロジー、サービス、観光、官公庁など、一般企業・団体によるアニメやマンガ、キャラクターとのコラボ商品、広告プロモーションでの活用が増加しております。
これは、アニメ業界にとって新しいビジネスチャンスであるとともに、一般企業・団体にとってもこれまでと違う視点での「ものづくり・ことづくり」を生み出すチャンスを秘めています。
「アニものづくり」アワードは、アニメ業界と一般企業・団体とのさらなるビジネス活性化を目指し、優れたコラボ商品、広告クリエイティブ、プロモーション、事業などを顕彰する取り組みです。

2024年1月1日～2026年6月30日の間に、発売・公開・実施された企業や法人、団体による商品・サービス・広告・プロモーションのうち、アニメやマンガ、キャラクター等を活用したものが対象です。

	アニメーションCM部門 TVやWEBなどで公開された、アニメーション技法で制作された動画広告作品を対象とします。
	コンテンツタイアップ部門 既存IP（アニメ、マンガ、キャラクター等）の特性や世界観を活かし、商品、サービスおよび広告プロモーションなどの分野で、商品化やコラボレーションを行ったものを対象とします。
	オリジナルコンテンツ部門 企業による自社キャラクターやオリジナルコンテンツ（キャラクターを用いた映像、声優による各種コンテンツ、読みもの等）を活用し、商品・サービス開発および広告プロモーションを行ったものを対象とします。
	インターナショナル部門 日本以外の地域において、日本のアニメ、マンガ、ゲーム、キャラクター作品などを活用したTVCM、コンテンツコラボ、クラフトデザインなどの企業コミュニケーション全般を対象とします。
	地方創生部門 地域の産業振興などの地方創生を主な目的とした、アニメ・マンガ・キャラクターを活用した企業・団体・自治体などによる取り組みを対象とします。
	日本食海外普及コラボ特別賞 海外の消費者に向けた、日本の農林水産物や、日本の食文化に関連した食品・加工食品・調味料等の普及を目的とした、IPコンテンツ又はオリジナルキャラクター等を活用した商品コラボレーション、広告プロモーションのうち、優れた事例を対象とします。
	総合グランプリ 上記の①～⑤のカテゴリーの中から特に優れたものに対して贈る総合グランプリです。

「アニものづくり」公式ホームページからエントリーシートをダウンロード記入の上、補足資料を添えてメールにてお送りください。

応募作品に直接的に携わった企業、制作者。

2026年5月11日～2026年6月30日締め切り（必着）。

	夏野剛 早稲田大学政治経済学部卒、東京ガス入社。ペンシルバニア大学経営大学院（ウォートンスクール）卒。ベンチャー企業副社長を経て、NTTドコモへ。「iモード」「おサイフケータイ」などの多くのサービスを立ち上げ、ドコモ執行役員を務めた。現在は近畿大学の特別招聘教授、情報学研究所長のほか、株式会社KADOKAWA代表執行役社長、株式会社ドワンゴ代表取締役社長、そして、トランス・コスモス、グリーホールディングス、U-NEXT HOLDINGS、日本オラクルの社外取締役を兼任。このほか経済産業省の未踏IT人材発掘・育成事業の統括プロジェクトマネージャー、内閣府クールジャパン官民連携プラットフォーム共同会長なども務める。

	数土直志 ジャーナリスト。国内外のアニメーション関する取材・報道・執筆を行う。また国内のアニメーションビジネスの調査・研究をする。大手証券会社を経て、2002年に情報サイト「アニメ！アニメ！」を立ち上げ編集長を務める。2012年に運営サイトを（株）イードに譲渡。「デジタルコンテンツ白書」アニメーションパート、「アニメ産業レポート」などを執筆。 主著に『誰がこれからのアニメをつくるのか? 中国資本とネット配信が起こす静かな革命』 (星海社新書)、『日本のアニメ監督はいかにして世界へ打って出たのか?』 (星海社新書)。
	中村彰憲 立命館大学映像学部教授。専門は国際経営、ならびに中国コンテンツ産業。アニメ産業に関しては中国における文化産業振興政策調査の一環として蘇州、杭州、上海、北京などに存在するCG、アニメスタジオに対する調査を行い、その成果を『中国ゲーム産業史』（第7章）にて公開。また、欧米で進む「トランスメディア・ストーリーテリング」という概念を用いて改めてアニメスタジオとゲームスタジオとの関係性を調査しその一部を学会などで報告している。
	中山淳雄 エンタメ社会学者。事業家（エンタメ専業の経営コンサルRe entertainment創業）やベンチャー企業役員（Plott、ファンダム）をしながら、研究者（慶應・立命館大研究員）・政策委員（経産省コンテンツ主査、内閣府知財戦略委員）・協会理事（Licensing International Japan、ATP）などを兼任し、日本エンタメの海外展開をライフワークとする。著書に『キャラクター大国ニッポン』『クリエイターワンダーランド』『エンタメビジネス全史』『エンタの巨匠』『推しエコノミー』『オタク経済圏創世記』など。
	陸川和男 広告・マーケティングの専門誌の編集者、マーケティング会社の研究員等を経て、2000年７月、株式会社キャラクター・データバンク（CDB）を設立。CDB事業の統括を行うかたわら、キャラクタービジネスのアナリストとしてTV・ラジオ・新聞・雑誌等でのコメンテーターや執筆、講演活動なども行う。また2014年には一般社団法人キャラクターブランド・ライセンス協会の設立に参加し、現在は専務理事を務める。産業能率大学コンテンツビジネス研究所客員研究員も務める。

（五十音順）

	齋藤茂 株式会社トーセ代表取締役会長兼CEO、京都商工会議所副会頭、KYOTO Cross Media Experience実行委員会委員長。京都府出身。株式会社トーセは1979年の設立以来、2,400タイトルを超えるゲームソフトやスマートフォン向けアプリの開発に携わり、縁の下の力持ちとしてゲーム業界を牽引し続ける。また、京都を中心とした経済・文化振興団体の理事や委員なども歴任。
	林龍太郎 広告クリエイター・プロデューサー。出版業界誌、カルチャー誌などの編集者を経て、広告業界に転身。アニメやマンガなどのコンテンツを活用した広告プロモーションやコラボ商品企画などを多数手がける。同分野の専門家として執筆活動や講演活動も行う。
	真木太郎 株式会社ジェンコ代表取締役。1977年に東北新社へ入社、洋画の買付や映画の製作・配給、アニメ作品の製作などに携わった。その後パイオニアLDCに入社し、いくつものアニメ製作に従事した経験から、1997年に業界では珍しい作品企画・プロデュース専門会社である株式会社ジェンコを設立。これまでに『機動警察パトレイバー the Movie』（1995）、『千年女優』（2002）、『ソードアート・オンライン』（2012）、『この世界の片隅に』（2016）など、100本以上のアニメ作品の製作に携わってきた。
	松田あずさ SPJA (Society for the Promotion of Japanese Animation) VP of Business Development。北米最大の日本ポップカルチャーイベント「Anime Expo」において、コンテンツやゲストの企画・編成、新規プロジェクトの立ち上げ、パートナーシップ開発を担う。また、日本のポップカルチャーと米国エンターテインメント業界をつなぐビジネスカンファレンスや企画を手掛け、IPの海外展開や国際的なコラボレーションの創出に取り組んでいる。Anime Expoを通じて日米の文化交流と相互理解の促進に尽力するほか、国内外での講演活動も行っている。

（五十音順）

アニものづくりアワード実行委員会

京都国際マンガ・アニメフェア2026実行委員会
KYOTO Cross Media Experience実行委員会

Anime Expo

株式会社キャラクター・データバンク
京都市
株式会社Tokyo Otaku Mode
Peatix Japan株式会社

(五十音順)